新聞記事を読んで、認定補聴器技能者として改めて思うこと

先日、中日新聞に掲載された「加齢性難聴に補聴器を」という特集記事を読みました。内容は、まさに私たちが日々現場で実感していること――「加齢性難聴が放置され、コミュニケーション障害や認知症のリスクにつながる現実」を、社会全体でどう受け止めるかという問いかけでもありました。

記事では、80歳以上の2人に1人が中等度以上の難聴に該当すること、そして補聴器の使用率が15％にとどまっている現状が紹介されています。

補聴器は、実際に使って初めてその効果を実感されるお客様が多い一方で、「年寄りに見られる」「使いこなせるか不安」「高そう」などの理由で敬遠されてしまうケースが後を絶ちません。

しかし、補聴器は今や“聞こえの質”を改善し、生活の質（QOL）を向上させるためのツールです。聞こえるようになることで外出や会話の機会が増え、孤立を防ぎ、認知症リスクを下げる可能性も指摘されています。

私は認定補聴器技能者として、単に「音が大きくなれば良い」という考え方ではなく、「言葉として理解できる聞こえ＝語音明瞭度」の補聴器を着けての改善を目指しています。そして、それを実現するためには、的確な測定、適切な機種の選定、丁寧なフィッティング、そして継続的な調整が不可欠です。

補聴器は“買って終わり”ではなく、“使いこなすまで寄り添う”もの。
桑名市にある補聴器の新光堂では、その想いを込めて「きこえリフレッシュプログラム」を実施し、聞こえの変化に段階的に対応しています。

今回の記事の中には、自治体や国が補聴器への支援に関心を持ち始めている兆しも読み取れました。現時点では、補聴器に対する補助金制度は限られた条件でしか適用されないケースが多いですが、今後、より多くの高齢者が気軽に補聴器を導入できるような仕組み作りが求められています。

たとえば、軽中度難聴への公的支援の拡大や、高齢者福祉の一環としての助成制度の創設など、社会全体で”聞こえ”を支える流れが加速することを期待しています。私たち現場の認定補聴器技能者も、地域の声を行政に届ける橋渡しとしての役割を担っていきたいと思います。

新聞がこうした特集を組むようになった今こそ、補聴器についての正しい知識を広めるチャンスです。この記事を読んで、「うちの父も補聴器が必要かも」と思った方、「自分の聞こえに不安がある」と感じた方は、まずは気軽に聞こえのチェックを受けてみてください。

補聴器のこと、聞こえのこと、気軽に話せる専門家が、ここ桑名にもいます。

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